福利厚生

産前産後休業、育児休業制度(子が２歳に達するまで)、育児時間、育児短時間勤務等の制度面の充実を図るとともに、制度利用に対する周囲の理解も深く、女性職員のうち、常に1割程度が産休・育休を取得されている状況です。また、女性職員のうち産育休取得経験者は約半数となっており、古くから仕事と家庭の両立ができる環境が整っています。
また、近年は男性職員の育児休業取得者も増えてきており、男性職員の育児休業取得を推進、育児参画を促進しています。
さらに、家族の介護に伴う短時間勤務や休暇制度も整っており、様々な働き方を選択しながら、長く働き続けることが可能です。

語学留学や専門知識取得のための休職を取得することができる制度です。職員のキャリア向上の為の長期研修のひとつとして、普段の業務を離れて、一定の期間、外部での研修に専念することができます。実際、この制度を利用し、語学力、コミュニケーション力向上の取得を目指す職員もいます。

働く地域を限定するエリア総合職ですが、結婚後配偶者が転勤となった場合、配偶者の転勤先において、日本食品分析センターの事業所へ通勤が可能であれば、働く地域を変更して勤務を続けることが可能な制度になります。エリア総合職でも仕事を辞めることなく、転勤が可能となり、長く務めることができます。

完全週休二日制、年末年始の休暇があり、年間休日は120日以上となります。有休休暇の取得率も付与日数に対して平均72％程度取得されています。その他にも、慶事や弔事の際に取得できる慶弔休暇や入所10、20年目等の節目の際には心身のリフレッシュを目的に、連続して休暇を取得できるリフレッシュ休暇等もあります。

年に1回、表彰制度による表彰が行われます。会社に対する職員の貢献度を評価し、仕事へのモチベーションアップ、生産性を高めることを目的としています。業務処理上、有益な改良や合理化をした職員や新規業務の開拓の為に有益な着想、提案を行い、実施した職員等に対し、表彰を行っています。

役職員の親睦を深めるため、事業所毎に1年に数回レクリエーション行事を開催しています。試験室・事務部門から選出された精鋭のレクリエーション委員が、納涼会、日帰り旅行、観劇、クリスマス会等趣向を凝らした企画を計画してくれます。特に家族で参加できる企画は、参加率も非常に高く、盛り上がります。