福利厚生、人材育成

~福利厚生・人材育成~

住友電工情報システムが目指す福利厚生は、金銭的なサポートだけではなく、ワークライフバランスを整え充実させる制度で
一人ひとりの従業員の暮らしを支えています。
  • 福利厚生


    住宅手当制度

    通常の住宅手当制度もありますが、新入社員用の住宅手当(入社後6年間)はより手厚い制度となっています。
    (例:家賃8万円までのワンルームの場合は自己負担2~3万円程度)

    休暇制度

    有給休暇は、年間20日付与され、社員の有給休暇取得を推進しています。また、勤続10、20、30、40年には有給休暇とは別に連続5日のリフレッシュ休暇も取得できます。

    働き方改革支援

    柔軟な働き方を支援するため、出社・退社の時間を調整できるフレックスタイム制度(コアタイム:11:00-14:00)や、1時間単位で有給休暇を利用できる時間単位有休休暇制度、自宅で仕事ができる在宅勤務制度があります。

    ノー残業デー

    定時後に習い事など、プライベートを充実させてほしいという思いから、本社、東京支社では水曜日、中部支社、四日市事業所、鈴鹿事業所では金曜日にノー残業デーを設け定時退社を推奨しています。

    育児支援制度

    育児支援にも力を入れており、子が3歳に達する日までの間、育児休業が取得可能です。育児休業期間以降も、小学校6年生までは短時間勤務が可能で多数の方が利用しています。

    社内コミュニティー活動補助制度

    社員同士の親睦を深めてほしいという思いから、社員6名以上で行う社内コミュニティー活動(スポーツなど)を上限年2回まで、1人3,000円支援しています。

    福利厚生サービスWELBOX

    当社は、福利厚生サービスWELBOXと契約しています。会員専用ウェブサイトやガイドブックから提携先の施設やサービスを検索し、会員価格で利用できるサービスです。

    詳しくはこちら。


    その他

    その他にも、家族手当、通勤交通費、深夜時間外業務手当、退職金制度など、当社の福利厚生は充実しており社員の満足度も高いです。


  • 人材育成


    新入社員研修

    当社では新入社員向け研修に特に力を入れています。入社後は2ヵ月半の新入社員研修を受け、社会人として必要なマインドやビジネススマナーを学ぶことができます。ITに関する知識については年齢の近い先輩指導員のもとで必要な知識・技術を学んでいただいた後、システム開発演習を行っていただきます。グループ分けし、チームメンバー同士で互いに教え合い、助け合いながら進める点がポイントです。
    新入社員研修は、業務上の知識やスキルを身に付けるということにとどまらず、若手先輩社員や同期メンバーとの絆を深める場でもあります。研修終了後に各配属先に分かれた後も、同期メンバーで一緒にランチに行ったり、飲み会を企画し交流したりと、仲を深めるきっかけともなっています。

    OJT

    配属後も先輩社員が育成リーダーとしてサポートします。新入社員研修の後は、育成リーダーによる15ヵ月のOJT(On the Job Traning)で実際の業務を行いながら必要なスキルを徐々に身に付けていただきます。15ヵ月のOJT期間が終了すると、その集大成として、報告会で成長度合を発表します。各地区に配属された同期が一斉に集まるので、お互いに刺激を得られる場にもなります。

    資格取得奨励制度

    当社では社員の方へ自発的にスキルアップ向上に向けて頑張ってほしいという思いから、資格取得奨励制度を設けています。既定の資格に合格した場合には、10,000円から最大70,000円までの奨励金を支給しています。(資格の例:基本情報技術者、応用情報技術者、ビジネスキャリア検定)
    ※取得した資格によって奨励金の額は異なります。

    書籍購入補助

    資格取得をするために参考書を買って勉強する社員のため、当社では書籍購入補助制度があり、書籍の購入を支援しています。複数冊の購入も可能で、年に2回(半期に1回)、1回の上限1500円で支給しています。この補助は参考書に限らないため、小説などにも利用できます。

    自己啓発補助

    スポーツクラブや習い事などにも自己啓発補助の支給があります。毎月継続的に続けることを条件に、月上限2000円の補助を3年間受けられます。

    PC購入補助

    仕事用のパソコンは会社から支給されますが、それとは別に、プライベートで使用するパソコンの購入にはPC購入補助があります。購入金額の半額(上限は72,000円)が補助されます。
    ※当社の機器サポートグループで扱っている機種が対象。
    ※自己啓発支援制度とPC購入補助制度は、どちらかを使うと3年間利用できません。