住宅事業ユニット
求人カテゴリー
営業グループ
部署紹介
・当社は総合商社ですが、1919年設立の不動産会社をルーツとしており、不動産事業が祖業といえます。
日本のデベロッパーのパイオニアとして1960年代より、ビル事業、住宅事業を中心に本格的な取り組みを
開始しました。
・その後現在に至るまで順調に業容を拡大し、現在はビル事業、住宅事業に加え、商業施設事業、都市開発事業、
再開発事業、物流不動産事業、ファンド・REIT事業等に取り組んでおり、海外では米国、アジア(中国、インド、
インドネシア、ベトナム)への取り組みも積極的に行っています。また新分野(ホテル、学生マンション等)
への取り組みも行っています。
・当社の特徴として、商社ならではの総合力(全社組織、部門内・部門間連携)や海外拠点を最大限活用し、
不動産事業に取り組んでいます。
これにより、社内外における存在感の発揮を行い、継続的な成長を続けています。
・初期配属は住宅・都市事業部となります。
日本のデベロッパーのパイオニアとして1960年代より、ビル事業、住宅事業を中心に本格的な取り組みを
開始しました。
・その後現在に至るまで順調に業容を拡大し、現在はビル事業、住宅事業に加え、商業施設事業、都市開発事業、
再開発事業、物流不動産事業、ファンド・REIT事業等に取り組んでおり、海外では米国、アジア(中国、インド、
インドネシア、ベトナム)への取り組みも積極的に行っています。また新分野(ホテル、学生マンション等)
への取り組みも行っています。
・当社の特徴として、商社ならではの総合力(全社組織、部門内・部門間連携)や海外拠点を最大限活用し、
不動産事業に取り組んでいます。
これにより、社内外における存在感の発揮を行い、継続的な成長を続けています。
・初期配属は住宅・都市事業部となります。
職務内容
当本部の不動産ビジネスラインにおいて、以下の業務におけるプロジェクトリーダーとなり得る人材を募集します。
・新規マンション事業(分譲・賃貸)の用地取得や法定再開発
・老朽化マンション建替等の事業企画、並びに開発業務
・新規マンション事業(分譲・賃貸)の用地取得や法定再開発
・老朽化マンション建替等の事業企画、並びに開発業務
応募資格
<MUST要件>
・不動産事業に関する専門知識・経験(不動産デベロッパーとしての実務経験5~10年以上)
・宅地建物取引士資格
・財務・会計等の基礎知識(財務3表の分析や事業計画作成等の経験)
・上記に加え、各ビジネスラインにおける必須条件は以下の通り
・マンション用地の取得、または企画開発、事業推進を主体的にできる人材(業界経験最低5年程度)
<WANT要件>
・不動産関連の資格(一級建築士、再開発プランナー、証券化マスター等)
・不動産事業に関する専門知識・経験(不動産デベロッパーとしての実務経験5~10年以上)
・宅地建物取引士資格
・財務・会計等の基礎知識(財務3表の分析や事業計画作成等の経験)
・上記に加え、各ビジネスラインにおける必須条件は以下の通り
・マンション用地の取得、または企画開発、事業推進を主体的にできる人材(業界経験最低5年程度)
<WANT要件>
・不動産関連の資格(一級建築士、再開発プランナー、証券化マスター等)
勤務地
初期配属地: 東京
キャリア展開のモデル
当社では事業企画から開発推進、販売、リーシングまでを同一人物が担当する一気通貫体制をとっております。まずは初期配属の事業部にて、プロジェクト全体の経験を積んでいただき、1つのプロジェクトを取り仕切るプロジェクトマネージャーを目指して頂きます。
一定期間、同一事業部でのキャリア形成の後、他の事業部へ異動の上、異なるキャリア形成に取り組んでいただく可能性もあります。
一定期間、同一事業部でのキャリア形成の後、他の事業部へ異動の上、異なるキャリア形成に取り組んでいただく可能性もあります。
今後のビジネス戦略・方向性
当本部は、総合商社内に存する不動産セクションでありながら、大手専業デベに相当するフルラインナップを揃えています。これを活かして社内のプラットフォームとしての機能を果たすと共に、一方で幅広い総合商社のリソースを活用することで専業デベにはない事業機会の創出やパートナーの発掘といった独自の強みに結び付けています。
当本部は順調な成長を遂げており、更なる業容拡大(既存事業の拡大や新規不動産関連分野(ホテル、学生マンション、データセンター等)への展開)を推進しています。このためこれら業務を推進していくコアとしての戦力となる人材の拡充が必要となっています。
今後は、現在各事業部で取り組んでいる各事業の維持・拡大はもとより、従来より取組実績のある都市再開発を初めとする複合開発事業などへの取り組みも進めて参ります。
当本部は順調な成長を遂げており、更なる業容拡大(既存事業の拡大や新規不動産関連分野(ホテル、学生マンション、データセンター等)への展開)を推進しています。このためこれら業務を推進していくコアとしての戦力となる人材の拡充が必要となっています。
今後は、現在各事業部で取り組んでいる各事業の維持・拡大はもとより、従来より取組実績のある都市再開発を初めとする複合開発事業などへの取り組みも進めて参ります。