広報部
求人カテゴリー
コーポレートグループ
部署紹介
広報部は、全てのステークホルダーに対し、インナー・アウターの双方向コミュニケーションを通じて、
コーポレートブランディングの確立と浸透を図り、当社グループの企業価値向上を目指しています。
クリエイティブチーム:
オウンドメディア、SNS、プレスリリースなどの社外発信物の作成、オウンドメディア、SNSの運営を行う
コミュニケーションチーム:
対メディアを中心とした社外コミュニケ―ション、危機管理対応を行う
マーケティング&コーディネーションチーム:
広告・協賛の企画・制作・運営やコーポレートサイト運用、広聴機能の推進、住友商事グループ広報連絡会
事務局などを行う
コーポレートブランディングの確立と浸透を図り、当社グループの企業価値向上を目指しています。
クリエイティブチーム:
オウンドメディア、SNS、プレスリリースなどの社外発信物の作成、オウンドメディア、SNSの運営を行う
コミュニケーションチーム:
対メディアを中心とした社外コミュニケ―ション、危機管理対応を行う
マーケティング&コーディネーションチーム:
広告・協賛の企画・制作・運営やコーポレートサイト運用、広聴機能の推進、住友商事グループ広報連絡会
事務局などを行う
職務内容
クリエイティブチーム
・オウンドメディアやSNSで発信するコンテンツの企画・作成
・オウンドメディアやSNSに関する戦略の立案
・オウンドメディアやSNSの成長に向けたPDCA
・ナラティブPR施策の立案・実行
・プレスリリースの作成
コミュニケーションチーム
・メディア対応、取材、メディアとの関係構築
・Q&Aなどの資料作成
・危機管理対応
・オウンドメディアやSNSで発信するコンテンツの企画・作成
・オウンドメディアやSNSに関する戦略の立案
・オウンドメディアやSNSの成長に向けたPDCA
・ナラティブPR施策の立案・実行
・プレスリリースの作成
コミュニケーションチーム
・メディア対応、取材、メディアとの関係構築
・Q&Aなどの資料作成
・危機管理対応
応募資格
<MUST要件>
・コミュニケーション領域(事業会社での広報やPR会社等)での業務経験10~15年
・コンテンツの企画・制作の専門的な知見・スキルを有する
・TOEIC 730点以上
<WANT要件>
・デジタルメディアやSNS等での動画コンテンツ制作、メディア運営経験
・マーケティングやブランディング、ナラティブPRに関する経験・知識
・メディアリレーションズ経験
・危機管理対応、リピュテーションマネジメント経験
・コミュニケーション領域(事業会社での広報やPR会社等)での業務経験10~15年
・コンテンツの企画・制作の専門的な知見・スキルを有する
・TOEIC 730点以上
<WANT要件>
・デジタルメディアやSNS等での動画コンテンツ制作、メディア運営経験
・マーケティングやブランディング、ナラティブPRに関する経験・知識
・メディアリレーションズ経験
・危機管理対応、リピュテーションマネジメント経験
勤務地
初期配属地: 東京
キャリア展開のモデル
入社後は、広報部のクリエイティブ関連業務またはメディア対応業務を主に担当いただきます。
その後は広報部内の複数チームを経験し、より広報の専門性を高め、プロフェッショナル職または
チームマネジメント職としてのキャリアを深耕していただきます。
また、適性や本人の希望も考慮し、広報部内のみならず、IR関連、サステナビリティ関連の部署などの様々な
ステークホルダーへの向き合いを経験してもらい、当社のコーポレート・コミュニケーションを統括する人材へ
育成していきます。
その後は広報部内の複数チームを経験し、より広報の専門性を高め、プロフェッショナル職または
チームマネジメント職としてのキャリアを深耕していただきます。
また、適性や本人の希望も考慮し、広報部内のみならず、IR関連、サステナビリティ関連の部署などの様々な
ステークホルダーへの向き合いを経験してもらい、当社のコーポレート・コミュニケーションを統括する人材へ
育成していきます。
今後のビジネス戦略・方向性
広報部は、住友商事グループの情報を集約して価値創造ストーリーを構築し、ターゲットに応じてPESOモデルを
組み合わせ情報発信すること、ターゲットからの声やデータを広聴し、事業活動や経営にフィードバックすること、
さらには上記サイクルを回すことで、当社グループのブランドイメージを浸透させ、企業価値向上に
取り組んでいます。今後数年において、上記取り組みをグローバルベースで加速していきます。
組み合わせ情報発信すること、ターゲットからの声やデータを広聴し、事業活動や経営にフィードバックすること、
さらには上記サイクルを回すことで、当社グループのブランドイメージを浸透させ、企業価値向上に
取り組んでいます。今後数年において、上記取り組みをグローバルベースで加速していきます。