鋼管次世代事業推進部
求人カテゴリー
営業部門
部署紹介
鋼管本部の顧客であるエネルギー開発・生産(E&P)企業がエナジートランジッション(EX)を通じて統合エネルギー会社(IEC-Integrated Energy Company)への転換を図るにあたり従前より構築しているパートナーシップを活かしクリーンエネルギー分野でのプロジェクト機会の創出を目指しています。注力分野は地下開発(CCUS、地熱等)に纏わる革新的なテクノロジー・サービスを活用した脱炭素化ビジネスや、永続的なエネルギー確保の為のサステナブルソリューションを提供するビジネスです。
職務内容
鋼管次世代事業推進部のチームリーダー/サブリーダーポジションで鋼管ビジネスにおける次世代事業の推進役としてチームの中核を担って頂きます。
住友商事鋼管本部は、鋼管供給、サプライチェーンマネジメント機能を提供する事で半世紀にわたる関係を構築してきました。エネルギー開発・生産(E&P)企業(所謂メジャーオイル、ナショナルオイルカンパニー)がエナジートランジッション(EX)を通じて統合エネルギー会社(IEC-Integrated Energy Company)への転換を図るにあたり強いパートナーシップを活かしクリーンエネルギー分野での共同プロジェクト機会の創出を手掛けて頂きます。
注力分野は掘削効率化推進事業、ブロックチェーンなどを活用したサプライチェーンマネージメント効率化、CCUS(CO2貯蔵)、地熱活用、水素・CO2輸送等で、パートナーの隠れたニーズを探り出し、新技術の発掘を行い社内外の関係先を巻き込みソリューションを提供を主導・牽引する業務に従事頂きます。
住友商事鋼管本部は、鋼管供給、サプライチェーンマネジメント機能を提供する事で半世紀にわたる関係を構築してきました。エネルギー開発・生産(E&P)企業(所謂メジャーオイル、ナショナルオイルカンパニー)がエナジートランジッション(EX)を通じて統合エネルギー会社(IEC-Integrated Energy Company)への転換を図るにあたり強いパートナーシップを活かしクリーンエネルギー分野での共同プロジェクト機会の創出を手掛けて頂きます。
注力分野は掘削効率化推進事業、ブロックチェーンなどを活用したサプライチェーンマネージメント効率化、CCUS(CO2貯蔵)、地熱活用、水素・CO2輸送等で、パートナーの隠れたニーズを探り出し、新技術の発掘を行い社内外の関係先を巻き込みソリューションを提供を主導・牽引する業務に従事頂きます。
応募資格
<MUST要件>
・5~10年程度の実務経験があること
・英語でのビジネス経験。
・海外出張、駐在が可能なこと。
・人間関係構築力、情報収集力があること。
<WANT要件>
・資源工学などの工学系で、地下エネルギー関連工学の学習又は研究実績がある方。
・エナジートランジッション、地政学に対しての興味・関心がある方。
・CCSや地熱についての地下開発関連技術に関する知見がある方。
・水素輸送やCO2輸送に関する知見や提案力がある方。
・5~10年程度の実務経験があること
・英語でのビジネス経験。
・海外出張、駐在が可能なこと。
・人間関係構築力、情報収集力があること。
<WANT要件>
・資源工学などの工学系で、地下エネルギー関連工学の学習又は研究実績がある方。
・エナジートランジッション、地政学に対しての興味・関心がある方。
・CCSや地熱についての地下開発関連技術に関する知見がある方。
・水素輸送やCO2輸送に関する知見や提案力がある方。
勤務地
初期勤務地 : 東京
キャリア展開のモデル
短期的には日本の本社において、エネルギー産業への導入が可能な最新技術の発掘、顧客ニーズの掘り起しを行うと共に、出張ベースで、海外の事業拠点等を訪問しながらビジネスを構築して頂きます。
数年の経験を経た後、適性が認められれば海外での新規事業開発担当又は事業拠点責任者として海外駐在し事業の成長を推進して頂きます。
数年の経験を経た後、適性が認められれば海外での新規事業開発担当又は事業拠点責任者として海外駐在し事業の成長を推進して頂きます。
今後のビジネス戦略・方向性
世界的な脱炭素化方向に沿って鋼管本部との関係が深いエネルギーメジャー、ナショナルオイルカンパニーと共に、社会のカーボンニュートラル化・資源の持続可能性に貢献する。
具体例としては石油・ガス開発を自動化・最適化する事によるCO2排出の削減、革新的手法を用いた最新の地下探査技術によるCCSや地熱などの探査効率化・地下明瞭化などが挙げられます。新たな事業開発を通じての社会貢献実現を目指します。
具体例としては石油・ガス開発を自動化・最適化する事によるCO2排出の削減、革新的手法を用いた最新の地下探査技術によるCCSや地熱などの探査効率化・地下明瞭化などが挙げられます。新たな事業開発を通じての社会貢献実現を目指します。