海洋・海運エネルギーソリューションSBU
求人カテゴリー
営業グループ
部署紹介
海洋・海運エネルギーソリューションSBUは、船舶燃料供給事業、及び海洋インフラ開発事業(洋上エネルギー生産・貯蔵・出荷施設)を手掛ける組織です。
その中で、船舶燃料供給は住友商事で60年超の歴史を持つ事業であり、当部では従来燃料で育んだ人脈と人材・ノウハウを武器に、次世代船舶燃料と言われるLNG、アンモニアやバイオ燃料などの供給事業開発に取り組んでいます。対象地域はシンガポールを中心としたアジア市場、中東、北南米、欧州と幅広く、海運会社各社の脱炭素化及び燃料調達のニーズを捉え、価値提供を出来る事業創出に力を注いでいます。
その中で、船舶燃料供給は住友商事で60年超の歴史を持つ事業であり、当部では従来燃料で育んだ人脈と人材・ノウハウを武器に、次世代船舶燃料と言われるLNG、アンモニアやバイオ燃料などの供給事業開発に取り組んでいます。対象地域はシンガポールを中心としたアジア市場、中東、北南米、欧州と幅広く、海運会社各社の脱炭素化及び燃料調達のニーズを捉え、価値提供を出来る事業創出に力を注いでいます。
職務内容
・世界の物流を牽引する海運業界において、私たちの部署は船舶燃料のサプライチェーンを構築し、クリーン
エネルギーの供給によりカーボンニュートラルな未来を実現させることを目指しています。
・携わっていただく事業開発は、日本のみならず船舶燃料の世界最大需要地であるシンガポールの他、北米、
中東、欧州などが対象であり、住友商事の各海外拠点及び現地サプライヤー、需要家、ターミナル会社など
との協議・交渉などを通じ、パートナーシップを築き上げることが求められます。好奇心・向上心を持ち、
自己・組織の成長、社会課題の解決を同時に達成する意識を強く持った方に適した職務であると思います。
エネルギーの供給によりカーボンニュートラルな未来を実現させることを目指しています。
・携わっていただく事業開発は、日本のみならず船舶燃料の世界最大需要地であるシンガポールの他、北米、
中東、欧州などが対象であり、住友商事の各海外拠点及び現地サプライヤー、需要家、ターミナル会社など
との協議・交渉などを通じ、パートナーシップを築き上げることが求められます。好奇心・向上心を持ち、
自己・組織の成長、社会課題の解決を同時に達成する意識を強く持った方に適した職務であると思います。
応募資格
<MUST要件>
・エネルギー業界あるいは海運業界における実務経験(5年以上)
・実践的な英語能力(欧米企業を含む海外企業との交渉が可能なレベル)
・自ら考え行動し、粘り強く課題を解決していくマインド、多様な社内外関係者と良好な関係を構築出来る
高いコミュニケーション能力、交渉力
・ビジネス文書の作成・プレゼンテーション能力、契約実務遂行能力
・ビジネス推進に必要なマネジメント力・市場分析力・コンサルティング力
<WANT要件>
・財務モデル作成等や意思決定プロセスを含む投資事業の実務経験
・総合商社ビジネスに対する理解
・海外組織での勤務経験
・理工系学部卒業、乃至は同系修士号保有
・貿易実務関連の経験
・エネルギー業界あるいは海運業界における実務経験(5年以上)
・実践的な英語能力(欧米企業を含む海外企業との交渉が可能なレベル)
・自ら考え行動し、粘り強く課題を解決していくマインド、多様な社内外関係者と良好な関係を構築出来る
高いコミュニケーション能力、交渉力
・ビジネス文書の作成・プレゼンテーション能力、契約実務遂行能力
・ビジネス推進に必要なマネジメント力・市場分析力・コンサルティング力
<WANT要件>
・財務モデル作成等や意思決定プロセスを含む投資事業の実務経験
・総合商社ビジネスに対する理解
・海外組織での勤務経験
・理工系学部卒業、乃至は同系修士号保有
・貿易実務関連の経験
勤務地
初期配属地 : 東京
キャリア展開のモデル
入社後、次世代船舶燃料供給に関する新規案件を担当。国内外の取引先との商談・交渉・関係構築を通じ、日常的に当社海外拠点とも連携しながら、業界をリードする次世代船舶燃料のサプライチェーン構築・事業化を遂行するチームのメンバーとして、海運業界における船舶燃料のプロフェッショナルとしてのキャリアを構築していただきます。
将来的には、本人の希望や得意分野を考慮しつつ、海外拠点や事業会社への派遣・駐在経験を積む機会もあります。
将来的には、本人の希望や得意分野を考慮しつつ、海外拠点や事業会社への派遣・駐在経験を積む機会もあります。
今後のビジネス戦略・方向性
海運業界の脱炭素化を推進し環境価値と経済的価値を同時に追求することを目指します。
海運業界におけるGHG規制強化が見込まれる2030年以降に増加する次世代船舶燃料の需要を捉え、グローバルに供給拠点網を構築することで取り込むべく、2030年以前に体制構築と供給開始を狙っています。
海運業界におけるGHG規制強化が見込まれる2030年以降に増加する次世代船舶燃料の需要を捉え、グローバルに供給拠点網を構築することで取り込むべく、2030年以前に体制構築と供給開始を狙っています。